ICT・Education ＞ No.32 ＞ p24〜p29

情報科教員の卵を育てる

情報科授業のイメージを持たせたい 早稲田大学本庄高等学院教諭（早稲田大学教育学部非常勤講師）　半田　亨 w165128@waseda.jp

今この原稿を読んでいる情報科の教員のほとんどは，恐らくは，2000年〜2002年の夏休みに開催された現職教員向け講習会で情報科の免許を取得したと断言しても，多分ほとんど外れないでしょう。教職課程で努力して情報科教員免許を獲得しても，情報科教員の募集は，実は埼玉・東京・三重・兵庫等少数の県を除いてほとんどありません。少子化のため教員全体の採用が減っているとはいえ，情報化社会をカバーする新教科である情報科に，毎年少しずつでも若いアイデアと情熱あふれる新しい教員を採用していただきたいものだと切に思っています（この原稿の校正時点で報道された，例の『未履修問題』において，情報科を他教科の振り替えていた例が多いという報道は，予想はしていましたがとても無念に思いました）。 　大学の教職課程に情報科のコースが設けられたのは2002年です。教育原理や教育心理など，教職課程授業の中で最も学校現場に近い位置にあるものが教育法です。しかし，情報科教育法は他の教育法の講座とかなり事情が違います。なにしろ，全く新しい教科なので教える教師自身が情報科の授業を受けた経験を持っていません。そのため，授業の「定石」といえるものがまったくないのです。情報科教育法に携わる教師はみなさん，試行錯誤で授業を行ってきたことと思います。 　事実，私もそうでした。ただ，自分として「是非伝えたい」と思うことがありました。また，早稲田大学で別の情報科教育法を受け持つ橘孝博先生（早稲田大学高等学院教諭）と密に情報交換することもできましたので，大した不安を抱かずに授業を始められました。当初は，学習指導要領の内容を「律儀」に教えていましたが，そのうちに「学習指導要領の内容を忠実に学ばせることは教育法で行うこととは違うのではないか」と思うようになりました。プログラミングやネットワーク理論，コンピュータ内部での演算などに関する具体的知識は教員免許取得のための他の講座で獲得できます。この講座で学生に伝えるものは，知識よりもむしろ教科の位置づけ・重要性の理解と授業展開のノウハウです。そう考えるようになってから，社会状況や新技術，自分の見聞から「この内容を入れよう，削除しよう」「こういうプログラムはどうだ」といった試行錯誤が多くなり，開講当初から考えると，現在の内容は大分変化しています。 　ここでは，そのような経緯を踏まえながら，情報科教育法という講座に対する私なりの考えをご紹介したいと思います。 ▲2006年度の学生，カンブリアンゲーム※注１の後で

１．学生の様子 　早稲田大学教育学部教職課程には，情報科教育法Ａ・Ｂの２種類の講座があります（2006年度から人間科学部でも１講座開講していますので，計３つあることになります）。Ａは月曜の夕方に橘先生が担当しており，私は火曜日夜のＢを担当しています。どちらも年間講座です。早大は学部毎にキャンパスが点在しており，学生の受講に便宜を図るため，複数置く必要があるのです。 　受講数は2002年約50名，2003年25名，2004年15名，2005年11名，2006年20名といった様子です。Ａも同じく開講時から減少しています。この理由はやはり情報科教員の採用がほとんどない，ということが学生にわかりはじめたために他なりません。 　2002年最初の授業でまず驚いたのは，学生の受講理由です。教員志望か否かは別として，教員免許取得すら目指していない学生が数人いたのです。彼らの理由は「情報スキル・コンピュータスキルを身に付けるための手頃な講座だと思った」というものでした。また，免許取得を目指す学生からは，「『情報科は新教科なので採用が多いのだろう』と学部から薦められた」「自分の学部では情報科しか免許が取れないから」「数学（あるいは理科）免許を持っているが情報科免許も持てば採用に有利ではないか」といった理由が述べられました。「是非，情報の魅力を生徒に伝えたい」あるいは「今，子供たちにしっかりした情報モラルを伝えなくては」といった積極的な理由は聞くことができませんでした。2003年以降も毎年，最初の講座で受講理由を聞いていますが，大体「情報科教員になりたいから」という積極的理由の者は２割程度，「免許はとっておきたい」という理由が７割程度，残りが「情報スキルを身に付ける」という状況になっています。 　しかし，このことはある意味やむを得ないことです。2005年度生までの学生は高校時代情報科の授業を受けていないのですから，「あんな授業をしたい」「あんな先生になりたい」というイメージがありません。願わくは，情報科導入の一期生である2006年度生以降にそうであることを期待したいものです。教育法は２年生以上に受講資格があるため，今年は聞くことができません。来年以降，そのような感想を耳にすることができるでしょうか？

２．情報科教育法の位置づけ 　逆にいうと，そのような現状であるからこそ，情報科においては教育法の及ぼす影響が大きいといえます。「情報科の授業のイメージがない」「印象が薄い」という現状に対し，しっかりとした授業イメージと実践する意義を学生に植えつけることが情報科教育法の当面の責務であると考えます。 　また，必ずしも全員が教師を目指しているわけではないという現状の中では，教科の重要性や面白さを訴えることも重要です。当初その気がなくても「情報科教員も面白そうだな」と思うようになる，そうでなくてもせめて第三者として情報教育に関心を持つようになってほしいものです。

３．年間計画 　とはいえ，大学生の年間授業数は思ったより多くはなく，年間90分授業25コマ程度です。この中に必須知識として与えなくてはならない内容（例えば，情報科新設の経緯と位置づけ，情報Ａ／Ｂ／Ｃの区別，教育の情報化の動きなど），授業イメージを作るための内容を盛り込まなくてはなりません。また，チームを編成してのコラボレーションプロジェクト型の授業を年２〜３回行うため時間がかかり，思った程やりたいことが盛り込めないのが現状です。最後に，この後に控えている教育実習に結びつけるため，チーム毎に40分のミニ模擬授業を課しています。 　以下，少し詳細に書きます。 （１）年間計画表 　次は2006年度の年間スケジュールです。 月 内容 ４ 情報科という教科について（学習指導要領上の目標，情報Ａ／Ｂ／Ｃの区別，教育の情報科，中学の情報教育，学校の情報環境整備状況，コンピュータを用いた教育の歴史等を含めて） ５ １．コラボレーション活動とプレゼンテーション ２．情報の科学的理解（ネットワーク理論・プログラミング等） ３．情報の収集と発信（Web上の情報の質と検索，検索エンジンに関する技術について）→NTTレゾナント講師による講義 ６ １．プロジェクト学習I（「身の回りの？なもの」） ２．教育の情報化と評価方法 ７ １．知的財産の保護 ２．前期試験 １０ １．メディアリテラシー（様々な情報メディアと特性） ２．プロジェクト学習II（新商品企画会議とCM作成） １１ １．プロジェクト学習II（続き） ２．情報を読む １２ １．情報化社会を考える（ハイテク犯罪，セキュリティ保護技術，情報化が我々に与える影響，etc.） ２．授業指導案と年間計画の作り方 １ １．ミニ模擬授業 ２．後期試験 （２）プロジェクト学習 　１コマ単発で終えるのではない，長い時間をかけコラボレーションで課題に取り組む，いわゆる「プロジェクト学習」はその中に多様な教育効果を総合的に盛り込めるため，教育プログラムの１つの流れとなっています。教科の壁やネットワークを利用して学校や国の壁を乗り越えることもできます。この授業では２〜３人程度のチームを４月最初の授業で組ませます。５人程度のチームで行ったこともありましたが，専門科目でないため途中から受講しなくなったりチーム内の仕事量が偏ったりする例が見られたため，現在ではこの数にしています。 　プロジェクト課題は学生にとってなるべく「楽しく」「奇抜・ユニークで」「達成感の高い」ものを心がけています。授業のイメージ作りのためのCase Studyとして与えているので，生徒になったつもりで取り組ませ，授業に用いるにはどこがよくてどこが悪いのかを考えてもらいたいと思っています。あえて“奇抜さ・ユニークさ”を狙うのは，型にはまらずスケールが大きく斬新なプログラムを考える視点を養って欲しいからです。与える課題は，自分で考えたものもあれば教えてもらったものもあります。2002年から今までに課した課題を以下に列挙します。 ＊新聞を作る 　新聞紙面の構成を分析した上で，歴史上の事件を報道する架空の新聞紙面を作る。 ＊雑誌を作る 　雑誌紙面の構成を分析した上で，A4見開きA3紙面を作る。記事内容は，チーム内の１名の人物伝的を書かせた時もあれば，自由にしたときもある。 ＊身の回りの？なもの※注２ 　身の回りにあるちょっと「？」なインフォメーションを取り上げ，その例と問題，改善について考える。最近は，カテゴリーを広げ，CMやテレビ報道，街中や建造物，道具など，とにかく「情報」が絡むもので「？」なものを考えさせている。 ＊新商品を企画する 　架空の新商品を考えさせ，その商品アピールを企画会議でプレゼンし，質疑応答の後社長（私です）のGOが出れば，CM作成に入る，というもの。CMは，動画処理が設備上苦しいので，PowerPointを使って作らせている。 　新聞と雑誌の例では，記事のみならず架空の広告や漫画など，「らしく」見える要素も考えさせています。「読む」だけでなく「作る」という工程の中でそのもののもつ情報発信の特性を知って欲しいと思っています。Webから情報検索する場合はその質について考えさせることも大事ですが，本や新聞等以外の「取材」という情報収集形態についても考えさせたいと思っています。？の例は，身の回りにある情報の質について再考させる良い教材だと思います。新商品の例では，まず企画会議用のPPTファイルを作らせます。その商品の市場やターゲットとなる層のニーズを分析させ※注３，会議の場で説得力のあるプレゼンテーションを心がけさせます。既存の企業を想定しても，架空の会社を想定してもいいことにしています※注４。プレゼンテーションの場を企画会議と想定し，密度の高い質疑応答を目指します。CMでは，明治安田生命※注５や富士フィルムのCM（卓球の福原愛選手が登場するもの※注６）のイメージで，PowerPointを使って作ります。どの例も，当たり前のことですが，同時に知的財産権に関する教材でもあります。細かな配慮を意識させています。 （３）ミニ模擬授業 　毎年12月〜１月にかけ，ミニ模擬授業を行います。１チーム40分で１コマに２チーム発表を行います。学生は生徒になったつもりで授業を受けます。内容は自由です。発表後，内容や授業進行について指摘し合います。 （４）成績 　成績は２回の試験と出欠席，プロジェクト学習とミニ模擬授業の発表を材料にしています。 　試験では情報教員が持つべき必須知識（情報Ａ／Ｂ／Ｃの区別や用語の意味，指導要領上の教科の位置づけなど）を問うとともに，授業へのアイデアや情報科に対する考えを書かせるように配慮しています。後期の試験では，指導案や年間計画も書かせています。問う箇所を事前に示しているのにもかかわらず，勉強している様子が見られない学生がいるのは困ったことです。教育法は専門の授業と異なり，資格を取るために必要な授業なのでできれば全員に単位はあげたいと考えています。しかし，運転免許等他の免許がそうであるように，免許を取るからには最低限の知識が必要です。従って，「いくらなんでもこれは…」と思うような得点の学生には，残念ながら単位はあげません。 （５）プレゼンテーション技術 　スライド作成や話術を含めたプレゼンテーション技術は学生がどのような職業についても必要となるので，できるだけ機会を増やすようにしています。また，その際学生全員に評価シートを配布し相互評価をさせ，評価結果をプレゼンテーターにフィードバックするように努めています。自分のプレゼンテーションのどこが良くてどこが悪かったかを自覚し，次の機会に役立てて欲しいからです。 ▲学生にフィードバックする，プレゼンテーションの評価レーダーチャート例 （６）専門家を招く 　情報科は他教科に比べ教師の守備範囲が広く，技術進歩の影響が大きいことが特徴です。そのため，すべての範囲を一人の教師が責任をもって教えるということは無理であり，積極的に学校外あるいは他教科教員の知識を導入する方策を作っていくべきです。例えば，著作権について教えることはデジタル社会において必須事項となりつつありますが，法律的にも素人である情報科教師が責任をもって教えることはできません。むしろ国語等他教科にも必要な知識として，外部から専門家を招き授業してもらうべきです。WebデザインやCM分析など様々な分野にそのことはいえます。このような考えから，私自身の知識の欠点を補い，学生たちに必要性を感じてもらうために，年２〜４回様々な分野の専門家に講義をしてもらう機会を作るようにしています。早稲田大学の規定では講義の中に外部講師を招聘する予算を申請することができます。しかし，それは招聘した方へ申し訳ない程度些少であり，しかも年２回が上限です。そのため，自分の教え子や知人にボランティアで来て貰う場合も多く，心苦しく感じています。以下は今迄の例です。 ＊コンピュータソフトウェア著作権協会（ACCS） 　→著作権関連講義 ＊朝日新聞記者→新聞に関するメディアリテラシ 　ー講義 ＊NHKアナウンサー，プロデューサー→テレビ報道・映像に関するメディアリテラシー講義 ＊商社社員→企業におけるプレゼンテーションについて ＊NTTレゾナント→検索エンジン技術と今後について ＊Web・DTPデザイナー→雑誌紙面構成基本技術について ＊警視庁→ハイテク犯罪について

４．今後 （１）2006年度以降 　2006年度生以降は高校時代に情報科の授業を受けた学生が受講することになります。良く練られた授業を受けた者，ほとんど意味のない授業を受けた者，あるいは表向き履修したことになっているが実はほとんど授業を受けていない者，とその経験は様々でしょう。授業形態がまだ確立されておらず，授業進行の自由度が高い教科だからこそ，自分たちの受けた授業のどこが良くてどこが悪かったのかを反芻し，新しい要素や視点を加え，学生たちが教壇に立った際により良い授業に発展させられるような視点を養う講座であるべきです。 （２）多様な教育形態への対応 　近年，教育現場ではグローバルな変化が起こっています。その１つの例が文部科学省の進めているSuper Science High SchoolやSuper English LanguageHigh Schoolなどに代表される予算措置の大きなプロジェクトです。県レベルあるいはいくつかの学校レベルで行われているプロジェクトもあります。このような動きに共通する考えは「専門性・創造性の高い生徒を育成しよう」であり，世界的な動きになりつつあります。この動きに連動してInternational Student Science Fair※注７やIntelligentIronman Creativity Contest※注８のような世界の生徒が集う国際大会も多く行われつつあります。 　今までにも国際数学オリンピック，ロボットコンテスト，ThinkQuest等に代表される国際コンテストはありましたが，近年の動きは「コラボレーション活動である」「長く探求・研究活動を行う」「論文やポスター，プレゼンテーションなどの成果形態にまとめ発表する」「評価する」という「一連の研究活動の流れ」を体験させることにその特徴があります。学校における自由研究やプレゼンテーション教育の高まりとともに，参加する学校も増えつつあります。各学術学会においても高校生部門を設けるところが増えています。また，国際化の中，成果発表形態を英語で行うことも驚くことではなくなっています。 　学校の各教科も安閑とせず，このような教育の動きに対応することが求められています。情報科も例外ではありませんが，最も求められていることは，各教科との密接なコラボレーションだといえます。実用的な論文リテラシーやプレゼンテーションスキルは，その中から生まれてきます。情報科は，その連携を取り持つキーサブジェクトとなのです。情報科教員は，そういう自覚を持たなくてはなりません。 （３）人的ネットワーク支援の必要 　前に，「情報科は守備範囲が広く，教員はその全部を責任もって教えきれない」ということを書きました。まずは学校で年間何回かの講義の予算措置を講じなくてはならないのですが，ここは「情報科のみならず学校として必要」と主張して頑張りたいところです。なぜならば，著作権やハイテク犯罪など，他教科や生徒指導に関わる部分も大きいからです。予算が整って講師をお願いする際，まず頼るは自分や学校の持つ人的ネットワークですが，これでは限界があります。このようなときに一括相談できる場所を作ることは，是非必要なことと考えます。 　例えば，ハイテク犯罪に関する講義の場合，県警の生活安全課にお願いすると来てもらえる場合があるのですが，このようなことを知らない先生も多いのではないでしょうか？「〜についてはどこにお願いしたらいいのか？」という疑問に対する適切な案内，あるいは派遣をしてもらえるサービスがあるといいですね。私は，当座は教科書会社がサービスとしてその役割をしてくれるといいなと思っています。このような活動をしてくれるNPOができたり，教育委員会がサービスを始めてくれるとなおいいのですが。 （４）情報科教育法のネットワーク 　先に書いたように，これからは情報科を経験した学生たちに教えることになります。今までは，自分の持つ情報科イメージを学生に伝えるというスタンスでしたが，これからはそれだけではいけません。教育法の教員もネットワークを作り，「情報科教育法の『教育法』」を考える必要があるといえます。同じプロジェクトを異なる大学の授業で行い，コンテストやコラボレーションプログラムにしても面白いのではないでしょうか？むしろこのような動きが，情報科授業の様子を効果的に学生に伝えることになるでしょう。ICT・Educationがその役割の一端を担ってくれることを期待しています。

注１　カンブリアンゲームについては，http://cambrian.jp/postitを参照。 注２　茨城県立鉾田第一高等学校の津賀宗充先生のアイデアです。本誌No.20「？な表現を探そう！−プレゼンテーションについての授業表現−」（pp.18-21）を参照。 注３　以前は商品に関してまったく規制をかけていなかったのですが，「どこでもドア」や「タケコプター」などが出てきました。これはこれで面白かったのですが，市場分析などで現実的な商品と比較しにくいものがあったので，やめました。 注４　大学の授業では，経済的な知識のある学生も多いので，既存の企業の新商品を想定した方が面白いように思えます。 注５　http://www.meijiyasuda.co.jp/profile/event/でCMが見られます。 注８　http://fujifilm.jp/cm/index.htmlでCMが見られます。 注７　科学に関する国際的な高校生模擬学会。自分たちの研究に関するポスターセッション・プレゼンテーションの他，エクスカーション，民族的なコラボレーションプログラムを一週間程度の日程で行う。第1回2004年オーストラリア，2005年タイ，2006年韓国で開催され，2007年インド，2008年日本，2009年シンガポールの予定。 注８　台湾で行われる，高校生の創造性を競う，３日間不眠不休で行うトライスロンタイプの国際コンテスト。第1回2005年台北，2006年台南で開催。本誌No.28「2005 1st Intelligent IRONMAN Creativity Contestに参加して」（pp.24-28）を参照。