気候変動教育については、このシリーズでもユネスコの文書（Vol.36, Vol.37, Vol.38, Vol.46, Vol.55, Vol.56）やイギリスの若者の活動の例（Vol.47, Vol.48）など度々紹介してきましたが、日本の教育現場での実践例は、本連載のVol.25で紹介しているとはいえ、まだあまり研究されたり広められていないのが現状です。

　気候変動教育はそのアプローチに、多くの要素が必要とされます。まず、その学びのプロセスは探求的であるべきで、学習者自身が環境・社会・経済の側面から持続可能性を考える必要があります。理科や地理、生物など単一の教科だけでなく、教科横断的にいろいろな科目で学ぶことが理想であり、知識の習得だけでなく、社会情動的なスキルの育成や、行動変容を育むことが目的とされています。社会を変容させる学びとなるために、システム思考や批判的思考、コミュニケーションなどのコンピテンシーを重視し、その実践の場として生徒が学校施設のインフラを考え直したり、地域連携や企業連携などもを活用したりすることが望ましいことから、学校全体（ホール・スクール）（Vol.14, Vol.20参照）で取り組むことが理想とされています。（ユネスコ、2024）（＊1）。

　ざっとこれだけ書いていても実践するのはとても難しそうですが、持続可能な社会づくりに資する教育を実現するには、どれもとても大切な要素です。

　実際に、学習指導要領でも明確に示されていない「気候変動教育」を授業で展開するには、一体どこから着手すればよいのでしょうか。多忙な現場の教員の多くは、このような問題意識や困難を抱えていることが想像できます。

　そこでご紹介したいのが、全国地球温暖化防止活動推進センター（JCCCA）が環境省の支援で始めた「気候変動教育研究会 」（＊2）です。

　この取り組みは、小・中学校及び高等学校において気候変動教育を展開していくための学習プログラムの事例を紹介し、気候変動に関する授業が、単なる知識の習得ではなく、学校や周辺を巻き込んだ具体的な取り組みに展開されていくよう学びと実践を融合させていくことを目的としています。特に、気候変動教育と市民教育を融合させるESDの視点をもった実践的な取り組みを生み出すことを狙いとしています。

　ここで挙げられている事例は、全国にある地球温暖化防止活動推進センターまたはESD活動支援センターからの推薦によって集められています。また、毎月の研究会で学校教員や専門家に授業を紹介してもらいながら、その輪を広げています。

　このサイトでは、4月1日時点で17件の事例が紹介されており、その形態は理科や地理などの教科での実践や、総合的な学習の時間での展開などさまざまです。そのいずれも、取り組み事例の内容、児童の変化、参考資料が詳しく共有され、参考にしやすいように書かれています。

　この取り組みは、気候変動教育を推進させるための最初の一歩に過ぎず、課題は山積みです。現場での授業展開は各教員の創意工夫で成り立っており、そのため現状の実践例にも正解があるわけではありません。「より幅広く学校で実施してもらうには、初歩的な導入カリキュラムが必要だ」とプロジェクトの責任者である全国地球温暖化防止活動推進センターの平田裕之事務局長は考えています。

　この事例集は、日本の気候変動教育の推進に重要な示唆を与えるものです。今後、いくつかの事例から汎用的なモデルが提示され、幅広く学校現場で展開されていくために、さらなる研究、研鑽が期待されています。

＊1：UNESCO (2024) Greening curriculum guidance.
https://www.unesco.org/sites/default/files/medias/fichiers/2024/09/Greening%20curriculum%20guidance%20Teaching%20and%20learning%20for%20climate%20action.pdf
＊2：全国 地球温暖化防止活動推進センター「気候変動教育」
https://www.jccca.org/climate-change-education , 最終アクセス 2025年3月31日.