未来を切り拓く教育をみんなでやってみる①

 本連載が始まってもうすぐ7年となります。この連載のサブタイトルは「未来を切り拓く教育をみんなでやってみる」です。理論を頭の中で組み立てるのではなく、まずは子どもたちと動き出すことの大切さを書き記してきたつもりです。しかし筆者自身が実践の現場から離れて久しく、「みんなでやってみる」になっていないと考え、一区切りをつけさせていただくこととなりました。今回と次回とで、ここまでのまとめを書かせていただきます。

1.PBLにこだわる意味

 美術教育を専門とする私がPBLにこだわり続けたのは、子どもたちの「○○を実現させたい」「助けてやりたい」といった現実的な目的を達成する上で、PBLは手段に制約がないということが理由の一つです。学校で教える「教科」は大切です。教科の一つひとつは、現実の問題を解決するための「足場」「足がかり」になり得ます。しかし、たくさんの教科を教えれば、自動的に子どもたちの中でミックスされ、目的を達成するための手段が生まれるかというと、必ずしもそうではありません。英単語をたくさん覚えれば英語が話せるようになるのではないのと同じように、知識や技術の集まりが手段に変化するには次元の異なる変化が必要です。
図1 東日本大震災の避難所で その変化とは、「英語を話さざるを得ない状況に追い込むこと」、つまり「そうせざるを得ない状況に出会い、自ら何かしらの行動を起こそうとすること」です。若い教師が校内暴力に遭遇し「この学校をなんとかしたい」と思ったり(本連載 Vol.02 PBLのはじまり①)、東日本大震災で「目の前の子どもたちを助けてやりたい」と考えたりする(本連載 Vol.04 PBLのはじまり③)退っ引きならない現実との出会いが、人々との新たな連帯を生み、実践がつくられ、結果として新しい能力と方法が生み出されるのだと思います。
 PBLは特別な状況にある特別な人だけが必要なのではありません。人類が今直面している環境問題や平和の問題、日本が直面する人口減少や少子高齢化、それらへの危機感を真摯に感じ、何とか行動を起こしたいという人は少なくありません。すべての現代人は退っ引きならない状況に追い込まれているのです。むしろそうした状況を見えなくしている「何か」を取り除き、問題意識を直接行動に移すことが必要な時代となっています。

2.エージェンシー──「世界への参画」

図2 大震災ボランティアに志願する学生たち 全体を貫くキーワードは「エージェンシー」でした(本連載 Vol.23 Education 2030と新しいコンピテンシーの定義②)。一般的には主体性や当事者意識などと解されますが、私は勝手に「世界への参画」と意訳しています。生徒一人ひとりの能力を指す概念ではなく、個人と個人、個人と世界との関係性を意味する概念だと考えています。自分が周りの世界にどれだけ関与しているかによって、問題意識のレベルは異なります。
図3 子どもたちを励ますワークショップ OECD東北スクール(本連載 Vol.05〜10)で得た最も大きな知見は、子どもたちは「異質との接触」を通して学び、成長していくということでした。他者の視点で住み慣れた「日常」を捉え直すことで、それまで気づかなかった強さや弱さを知り、同時に多様な価値観を会得し、「日常」をつくり変える糸口が見えてきます。その「異質」とは、異世代だったり、学校の外だったり、海外だったり、失敗体験だったり、自然災害だったりするかと思います。言い方を変えれば「生々しい現実」「抜き差しならない状況」「真正性(オーセンティシティ)」と言えるかも知れません。それらの気づきや出会いには、多くの場合「痛み」が伴います。自分がこれまで理解していた世界の、その真相は少し違っていた、全く異なるものだったと知ったとき、傷つくこともあればめまいを感じることがあるかも知れません。「アウシュビッツの悲劇」や「大震災時の救命活動」、「ウクライナの子どもたち」など、まさにこれに当たると思います。これらはエージェンシーを考える上で重要なヒントを含んでいるものと思います。

3.体験の「異質性」

 総合学習や探究活動が活発になるにつれてこのような異質との接触を内容とする実践は増えているように思えますが、問題はそれらが本当に「異質」になっているのか、ということです。ややもすると、それらは学校の境界をただ広げている(同質の拡張)だけ、コンフォートゾーン(快適な場所)の拡張ということも少なくありません。子どもたちが総合学習で学校を離れ町歩きすることは認識の幅を広げる貴重な機会ではありますが、それがここでいう異質性との接触かと言えば、必ずしもそうではないと思います。町歩きの最中、何かイレギュラーなこと、例えば高齢者が転んで動けなくなったところに遭遇し、これが「異質性」となって、高齢者を助けつつ高齢者に優しいまちづくりを考える展開になるかも知れません。
図4 子ども支援のケーススタディ学習会 学校の教師は混乱を避け、整然とした時間と空間と、最近では人間関係まで整理した状態で教育活動を展開しようとします。ある小学校のサツマイモ掘り体験で、畑の前で6人ずつ一列に並ばせ、一人1個掘り出したら次の人に替わるというのですが、これが体験にすらなっているのかどうか疑問です。本来の活動では様々な想定外、つまり虫がいて騒いだり、子ども同士でいざこざが起きたりして、雑然とした整理しきれない様々な要素が生まれます。私たちが対峙している社会とは、このように整理されていない、混沌とした性質が主で、予め一つの答えが準備できている状況は希有です。教育の本質とは、時間軸に沿った整然とした物理的な変化ではなく、異質なものとの不可逆的な化学反応にあり、今は存在しない答えをつくることだと思います。

Webマガジンまなびと:「学び!とESD」Vol.62

Webマガジン:「学び!とESD」Vol.62 “私たちはどこへ行くのか この20年をふり返り、この先を展望する(その2)”を追加しました。

私たちはどこへ行くのか この20年をふり返り、この先を展望する(その2)

 前号では、未来学者、アーヴィン・ラズロによる警鐘を余所(よそ)に私たちの社会全般は徐々に持続不可能な方へと向かっていることを確認し、ESDは微力であったかもしれないけれど無力ではなかったという筆者の見解についてお伝えしました。「国連ESDの10年」をはじめとした持続可能な未来を実現する教育の努力が20年間にわたって国際的になされてきたにもかかわらず、なぜ人類は自らを危機的な状況へと追いやるのか。自国第一主義が闊歩する昨今、未曾有の存続危機に見舞われる危険性はますます高まるとも言われています。この人類の体たらくについて、私たちは今、立ち止まって考える必要があるのではないでしょうか。ここでは、教育を通して何ができるのかについて検討したいと思います。
 以下に取り上げるのは、これまでも「学び!とESD」シリーズで紹介したESDの論客、スティーブン・スターリンによる知見です(例えば Vol.08 及び Vol.09)。スターリンは、長年にわたりESDの理論構築に貢献してきた英国のプリマス大学名誉教授であり、「国連ESDの10年」で各国のESDの推進を促すモニタリング評価専門家会合や「ユネスコ/日本ESD賞」の国際審査委員会で専門家として活躍し、筆者も参加した同委員会では副委員長として持続可能性を実現する教育実践を国際的に評価する基準づくりに貢献した立役者です。
 スターリンは、彼の専門分野である高等教育におけるESD論において持続可能性(サスティナビリティ)を社会や教育界が受け入れる度合い(フェーズ)について論じています。それを表したのが以下の表です。

持続可能性に対する社会と教育の反応
出典:Sterling, S. (2004), p.58をもとに筆者作成.

 持続可能性が「とても弱い」段階の①では、社会全般では「めんどうだ」「時間がかかる」「金がかさむ」などの理由をもってこの概念は毛嫌いされ、否定される傾向が見られます。社会においても教育においても全く変化がないか、もしくは「やっておくに越したことはないから」という理由でせいぜいお飾り程度の対応となります。
 持続可能性が「弱い」段階の②では、社会全般では理屈としてその重要性は理解されるようになり、消極的ながらも「取って付ける程度」の反応になります。同時に、表面的な改革に着手され始めるのもこのフェーズです。ただ、本気度が欠けているので、実際の効果は見られず、「グリーン・ウォッシュ」や「SDGsウォッシュ」などと揶揄される見かけ上の行動が広まる段階でもあります。一方、教育では、持続可能性について知識で習得する必要性が強調されるようになります。
 持続可能性が「強い」段階の③では、社会全般でそのニーズが共通理解となり、本腰を入れた改革が実施されます。教育では「持続可能性のための教育」、つまり行動を伴った学習成果も期待されるようになり、プロジェクト・ベースの問題解決学習が広がりを見せます。日本の例を挙げると、社会全般でSDGsの認知度が徐々に高まり、学習指導要領の総則や前文に「持続可能な社会の創り手」が明記されるにいたるなど、その本気度の表れであるという見方もできるでしょう。
 持続可能性が「とても強い」段階の④では、社会の仕組み(システム)自体が持続可能性を前提に組まれ、教育の営みそのものもサスティナブルになります。学校教育では子ども達は好奇心をもって次々と湧いてくる問いに挑み、文字通りワクワクした時間を過ごすことになるでしょう。肩肘張らずに自然体で持続可能な未来への営みを形成する、つまり「持続可能性の文化」が浸透する段階となります。
 さて、現在の日本の教育はどのフェーズにあるのでしょう。確かに、SDGsの認知度も上がり、学習指導要領や教育振興基本計画にもESDの指針が反映されるようになり、ユネスコスクールも千校を超えました。ただ、文化としてその精神が醸成されてきたかというと課題があると言わざるを得えず、筆者には②と③のフェーズを右往左往しているように思えるのです。
 では、④の段階へのシフトを実装化するにはどうしたらよいのでしょう。以下に、教育に焦点化して、ヒントとなる考えを3点ほど共有したいと思います。
 第1に、持続可能性を社会形成の基軸とするような政策と有機的に連動した実践を定着させることです。日本の教育を例にとれば、向かうべき大きな方向性は明示されています。前述の学習指導要領に「持続可能な社会の創り手」が明記されたことの意義は大きく、この指針を受けとめて日常の実践での努力が不断に重ねられるかどうか、そして個々の努力が持続するための仕組みがあるかどうかが課題です。
 次に、社会全体の「リデザイン」には未来(将来)世代のセンスやアイデアが不可欠であるという考えのもとに、諸々の政策に彼(女)らの声が反映されるように社会の仕組みを設計することです。英国のウェールズのように、未来世代のウェルビーイングを軸に据えた持続可能な社会の実現に向けた条例等を定める地方行政のあり方は参考になるでしょう(参考文献の「未来世代のウェルビーイング条例」)。日本でも2022年に「こども基本法」が制定され、翌年には「こども家庭庁」が発足し、子ども・若者の意見聴取と政策への反映が実現されていく気運の高まりは見られます。こうした「こどもまんなか」社会の実現に向けた努力は端緒が開かれたばかりですが、今後の内実を伴った実装化に期待したいと思います。
 さらに、上記のような社会のつくり方を実感できるように、就学前教育から中等教育段階まで、子ども・若者たちに自分たちの声が尊重され、共同体の形成に反映されるという実体験をもってもらうことです。不都合や不満があってもきちんと伝えれば解決に向かい、世の中はより素敵になるんだという実感を未来世代がもてるような環境を整えることが大人の務めなのです。次世代の声を先生や地域の人々が本気で受けとめて学校や地域社会の仕組みや制度を変えていく大人と若者の世代間のコラボレーションは「学び!とESD」Vol.47Vol.48 で紹介してきたイギリスの若者による気候アクションでも見て取れます。社会は働きかければよりよい方向に変えていくことができるんだという大小の成功体験を子ども時代から積み重ねていくことは「持続可能な教育」への優先課題であると言えましょう。「学び!とESD」Vol.50Vol.51 で取り上げた「ユネスコ教育勧告」はまさにこうした努力の支えになる国際的なメッセージなのです。

【参考文献】

「令和7年度版 中学校教科書のご案内」特設サイト:道徳資料ダウンロードに「各教科等との関連表(道徳教育の全体計画〔別葉〕)/内容項目別」追加

「令和7年度版 中学校教科書のご案内」特設サイト:道徳の資料ダウンロードに「各教科等との関連表(道徳教育の全体計画〔別葉〕)/内容項目別」を追加しました。