コロナ禍の学びを考える ―持続可能な未来へのCONNECTEDkind(コネクティッド・カインド)(その2)

 前号では、パンデミックの時代に産み落とされた「学び」であるCONNECTEDkindを通して、人々が自然や他者、そして夢や希望、さらには個人や社会の「影」とつながり、持続可能な未来への感性を育むアプローチを紹介しました。
 持続可能な未来の創造というスケールの大きな目標を掲げるESDに必要なのはビジョンであると同時に、まさにCONNECTEDkindのような〈適切なアプローチ〉です(ESDにおけるアプローチの重要性については参考文献を参照)。今回は、この手法を用いた大学での授業による試みを紹介します。
 まず、学生たちの作品を紹介する前に、前号に引き続き、CONNECTEDkindの創始者であるラウラ・ベレーヴィチャさんの作品を見てみたいと思います。写真1は影が斜め下に伸びた赤い落ち葉ですが、この自然物と影からラウラさんが想像したのはベレー帽の少女でした(写真2)。写真3は同じ落ち葉ですが、影の形状が異なります。そこから想い描かれたのは気持ち良さげにシャンパンを飲む人物でした(写真4)。写真5は影が横に伸びた同じ落ち葉ですが、描かれたのは葉巻をくわえた女性です(写真6)。

写真1写真2 ベレー帽をかぶる女性
©Laura Belevica

写真3写真4 シャンパンを飲む人
©Laura Belevica

写真5写真6 葉巻をくわえる女性
©Laura Belevica

写真7 学校帰りに雪道を歩く子ども
©Laura Belevica
写真8 子犬と丘を登る女性
©Laura Belevica
写真9 ドライヤーで髪を乾かす人
©Laura Belevica

写真10 恐れをなしている犬
©Laura Belevica
写真11 裾をめくり小川に足を入れようとする女性
©Laura Belevica
写真12 魔法のマントで空を飛んで得意になっている猫
©Laura Belevica

 このように同じ自然物からでも実に多様な作品が生まれます。それぞれに個性があり、影の向きや形状が変わると想像するものも違ってくるのです。写真7~12は、ここまで紹介した作品以外のラウラさんによる作品一覧です。
 さて、コロナ禍においてCONNECTEDkindは国境をこえて若者に希望を与えています。筆者の授業でも学生たちが毎週のようにCONNECTEDkindを楽しんでいます。
 コロナ禍で筆者が催した「自主授業」では、有り難いことに「森の案内人」として知られる小西貴士さんも参加されていました。プロの写真家でもある小西さんはご自身の写真を使うことを提案して下さり、毎週、素晴らしい写真に預かることがかないました。
 写真13は、一例ですが、「綿毛」を影と共に撮影した1枚です。これをもとに、筆者の大学院のクラスでCONNECTEDkindを試してみたところ、バレリーナ(写真14)を描いた者もいれば、映画「メアリー・ポピンズ」の一場面(写真15)を想像した学生や、ソーシャル・ディスタンスを取りつつも天使によってコネクトされている恋仲の熊を描いた者もいました(写真16)。

写真13(タンポポの綿毛)写真14 バレリーナ写真15 メアリーポピンズの一場面写真16 恋仲の熊をつなぐ天使

 CONNECTEDkindは大人数の授業でも楽しめます。筆者が受け持つ社会学概論という講義は社会の「影」への想像力を養うことに重きを置いていただけに、内容的にも相応しい授業でした。ほぼ毎週、総勢50人の学生たちに授業の数日前にお題として1枚の写真を送り、それぞれに紙やスマートフォン上で作品を描くことを課題とし、毎回、オンライン授業の初めに個性あふれる作品を5人前後のグループで見せ合い、皆、繰り返し自分が想像したものと他者が想像したものとの違いを楽しみました。
 前号「その1」でも述べたように、CONNECTEDkindでは、絵を描くことの上手・下手という価値判断をすることなく、不思議と「みんなちがってみんないい」という雰囲気になります。写真17は、社会学概論のクラスでほぼ毎週、作られた作品集をPadletというソフトで公開したものです。学生たちは実に楽しんでこの活動に取り組んだことが伝わってきます。
 このレッスンが学生たちのメンタルなウェルビーイングに寄与したことは、幾人かの学生の感想からもうかがえます。ある学生は「自然のものからここまで想像して新たなものを作ることがこんなにも楽しいとは、CONNECTEDkindのおかげで初めて気づくことができました。もっと世界中の人に体験してもらいたいです。」という感想を述べています。また、「コロナ禍であるからこそ、周りの人達とのコネクションを大切にしていくことが必要であることを、CONNECTEDkindを通じて知ることができました。そして、色々と考えることがある中で、絵を描いている時間はそのことに没頭しリラックスすることができたので感謝しています!」という感想からも分かるとおり、コロナ禍であったからこそ、その効用はひときわ発揮されたようです。

写真17 50人のクラスで生まれた作品群(一部)

 ラウラさんはCONNECTEDkindの一つひとつの作品を「雫」(DROPLET)と名付けています。その理由を尋ねてみると、「1年前、自分が暮らす米国ロスアンジェルスでもコロナ感染者が急増すると同時に、アジア系の人々への差別も広がり、瞬く間に不寛容な社会になりました。この惨状を目の当たりにした時、CONNECTEDkindの小さな雫のような作品がkindness(親切さ)と共に広がり、やがては親切心に満ちた大海(社会)となることを願ったのです。」という返答でした。
 CONNECTEDkindの基底には、平和への切なる願いがあるのです。皆さんも、ぜひ試してみてはいかがでしょう。

【補記】
ラウラさんはラトビアの民話をもとにした物語の絵本も描いています(『春までぐっすり』 文:三木卓、絵:ラウラ・ベレーヴィチャ、かまくら春秋社)
https://kamashun.shop-pro.jp/?pid=156300161

【参考文献】

  • 永田佳之「ESDの実践へと導く4つのアプローチ」(日本国際理解教育学会編『国際理解教育 Vol.18』所収、44-51頁、明石書店、2012年
  • 小西貴士『チキュウニウマレテキタ(子どもとSDGsをひらくシリーズ)』風鳴舎、2020年

コロナ禍の学びを考える ―持続可能な未来へのCONNECTEDkind(コネクティッド・カインド)(その1)

 ESD for 2030の特集(Vol.)でもふれた通り、ESDの優先課題のひとつは持続可能な未来をつくる市民性の育成です。その市民性を育む上で問われるのは、持続可能な未来に向けた自然との、そして人間同士の「つながり」をいかに再構築していくのかです。こうした関係性を新たに創造していくためのキーワードは「想像力」であると筆者は考えています。ただ、この想像力の涵養は狭義の美術教育に収斂されてはなりません。ここでは、そのための学びとしてCONNECTEDkind(コネクティッドカインド)という、コロナ禍で誕生したアクティビティを紹介したいと思います。

コロナ禍から生まれた新たな学び

 2020年春先、多くの大学は1ヶ月ほど授業開始を遅らせることを学生に通知しました。新型コロナウイルスによる急速な感染症拡大という前代未聞の事態に直面し、唐突にステイホームと言われ、新学期を目前にしていた学生たちは戸惑いを隠せませんでした。そこで筆者は「オンライン自主ゼミ」を本来の授業開始日から行う、と伝えてみました。単位取得にならない授業ですが、結果、履修した学生ばかりか、聞きつけた他大の学生や社会人など、3カ国から10人あまりの大学院生や社会人が集う学習グループが生まれました。
 非公式なので学生のニーズに合わせて自由に授業づくりができました。当初はサティシュ・クマールやバンダナ・シバによる新型コロナウイルスに関する論考を読んでいましたが、コロナ禍がもたらした不安や緊張を解くことはある程度はできたものの、学生たちは知識のレベルとは異なる、深い次元で安寧を欲していると感じました。
 そこで皆で心を寄せ合えるCONNECTEDkindというアクティビティを試みてみました。このアクティビティの創始者は、ラトビアのラウラ・ベレーヴィチャさんですが、筆者にそのことを教えてくれたのはフィンランド在住のイギリス人のESD研究者でした。彼は、新型コロナウイルスの感染で世界中の子どもたちが学校で学ぶ機会を失っているが、CONNECTEDkindという素晴らしいESDの実践と出会ったのでぜひ日本の学生たちとやってみてはどうか、とメールをしてきました。昨年4月初旬のことです。
 CONNECTEDkindの合言葉は “Stay home, but stay connected!”(お家にいよう、でもつながりながら!)」です。何とコネクトするかというと、人と自然、そして夢、さらには後述する「影」とです。その手法は次のようにいたってシンプルです。

  1. 自宅近くをスマートフォンかカメラを持って散歩する。(できるだけ晴れた日を選ぶ)
  2. 森や公園や道端に落ちている自然物、つまり葉っぱや枝や小石や花弁などを見つけて、その物の影と一緒に写真を撮る。何枚撮ってもOK。
  3. 自宅に戻ってお気に入りの1枚を選ぶ。
  4. 撮った写真を紙にプリントするかスマートフォン上で見られるようにし、自然物と影の形から想像したものをペンなどで描く。
  5. 家族や友人と対面かオンラインで作品を見せ合い、自分の作品の説明や他者の作品の印象を分かち合う。

「みんなちがってみんないい」という感性を育む

 公園に落ちていた1枚の葉っぱとその影を見て、猫を想う人もいれば、船を想う人もいます。道端にある石とその影を見て、人の顔を想像する人もいれば、山を想像する人もいます。絵の得手不得手は関係ありません。誰もがもつ想像力を楽しみながら育むのです。始めは不慣れでも、想像力は鍛えられ、上達します。実際、創始者であるラウラさんも回を重ねるごとに想像したものをより上手に描くことができるようになったと言います。

写真1

 彼女の作品例を見てみましょう。写真1は、ロスアンジェルスのラウラさん宅近くに落ちていた葉っぱとその影の写真です。皆さんは、この1枚の写真を見て、何を想像するでしょうか……。葉っぱと影を色々な向きに変えつつ、ラウラさんの想像から生まれたのは、バレリーナであり、キツネであり、空飛ぶ絨毯に乗る王子様です(写真2&3&4)。

写真2
©Laura Belevica
写真3
©Laura Belevica
写真4
©Laura Belevica

 多くの人は、このアクティビティを体験してみると驚きます。というのは、つい誰もが自分と同じものを描くであろうと思いますが、上記の5.で実際に見せ合うと、他者はまったく異なる「何か」を描くことが多いからです。例えば、葉っぱが魚に見えた人は、帽子を描いている他者の絵を見て新鮮な驚きを覚えます。逆に、自分と同じものを他者も描いていることを知った時は喜びを分かち合うことができます。
 自分の作品と他者の作品を比べるのは、優劣ではなく個性の違いなので、意外性を楽しむことができます。その結果、他者の価値観や世界観を素直に受容するようになり、「みんなちがってみんないい」という感覚が自ずと身に付きます。新型コロナウイルスと同時に世界には不寛容も蔓延し、各地で差別や暴力行為が見られるようになりました。自分と異なる他者への想像力が問われている時代にCONNECTEDkindは格好の学習アプローチなのではないでしょうか。

「影」を受容する

 先に、CONNECTEDkindでつながるのは上記の3つの要素であると述べましたが、実は「影」とのつながりがこのアクティビティの要なのです。写真を撮る時、自然物と共に影も撮影することがルールなので天気に左右されることは避けられません。晴れた日を選んで写真を蓄えておくとよいです。コロナ禍の1年間、このアクティビティをセミナーや授業で続けてみて実感できたのは、想像力を駆使して想いを込めた作品を描く人々は、作品にとって「影」が不可欠な要素であるということを感覚的に把握しているということです。誰もがもつ負の側面を否定せずに受容し、慈しむ態度は大切で、また作品を組織や地域社会と重ねれば、影で支えている人々や我々の暮らしの礎となっている自然への想像力も重要なのです。このシンプルな学びの背景には、古代中国の陰陽思想にも通じる何かがあるかもしれない、などと思いを巡らしてしまいます。
 先のラウラさんの作品はいわばプロの作品であるので見事という他ありません。しかし、授業で同様に試してみると、どの作品も微笑ましいものばかりです。次回は学生たちの作品を紹介し、CONNECTEDkindの深い世界をさらに探求してみたいと思います。

ドイツの森の幼稚園:新しい学びや育ちの捉え方・評価の在り方を求めて

乳幼児期からはじめるESD

 ユネスコの文書では、「ESDは、就学前から始める必要があり、一生涯にわたって意味のあるものでなければならない」とされています(UNESCO 2006)。そこで今回は、乳幼児期に焦点を当てたESDについてドイツの森の幼稚園の事例を取り上げながら考えていきたいと思います。ドイツは自然に親しむ人々が多く、環境に対する意識の高さが人々のライフスタイルや社会のさまざまな分野の政策にも反映されています。そのような社会的な背景のなかで、保護者や地域のニーズを受けて「森の幼稚園」が全国各地に広がり、その数はおよそ1,500園にのぼると言われています(Miklitz 2015)。

森には持続可能性がいっぱい!

動物と子どもたち ドイツの森の幼稚園では、日常生活や遊びの中にある身近な自然現象や生き物をテーマに持続可能性へとつながるさまざまな活動が展開されています。どの活動でも、自然の中で子どもたちが、生き物や自然の現象について五感をフルに使って探索することが大切にされています。さらに、園での体験や学びが子どもたちの家庭生活や地域社会と連関することで、地球にやさしい価値観がおのずと子どもたちの中に培われます。同時に、家庭や地域においても持続可能なライフスタイルが広がり、大人たちの価値観の変容も促されます。森の幼稚園の実践は、テーマ、規模、活動期間などの違いはありますが、そこから共通して見えてくる特徴は以下のようにまとめられます。

出典:「ESDの国際実施計画のための枠組み」(UNESCO 2006)で示されているESDのキーワードをもとに筆者作成

子どもの学びや育ちの捉え方~新しい評価の在り方を求めて~

 次に、これらのESDの特徴を踏まえて、さらに子どもの学びや育ちをどのように捉えていくかという評価の点についても考えていきたいと思います。自然体験を通して、私たち大人が子どもたちに願っているのはどのようなことでしょうか。生き物や自然現象について知識を習得することでしょうか。あるいは、社会的なスキルを獲得することでしょうか。もちろん、活動の中でそうした知識やスキルが結果的に身につくことはあるでしょう。しかし、子どもの学びや育ちは、どれだけ知識を習得したか、どれだけスキルを獲得したかという点だけでは測りえない性格のものなのではないでしょうか。
 本連載の第13号では、イギリスの公立学校であるアシュレイ小学校(Ashley Primary School)の事例が取り上げられています。そのなかで、子どもたちの学習成果は保護者や地域の人々と共有され、持続可能な未来の創り手である子どもたちは公的な場で「祝福」されることが紹介されています。これは小学校の事例ですが、就学前教育においてもESDの実践を深めていく際にはこのような評価の考え方がとても重要になります。言い換えるならば、ESDでは、望ましい子どもの姿を事前に想定して、それに照らし合わせるような方法で子どもの学びや育ちを捉える、という従来の視点とは異なる評価の在り方が求められているのではないでしょうか。すなわち、大人が事前に設定した基準をクリアしたかどうかで子どもを評価するのではなく、共に身近な問題に向き合い足元から持続可能な生活の営みを考え実践していくなかで得た学びを共に喜び合い味わうという、そうした評価の在り方が求められているともいえるでしょう。このような評価については、目標準拠型の評価とは異なる視点をもつ「鑑識眼に基づく評価」(松下2002、佐伯2019)の考え方も一つのヒントとなるでしょう。

子どもと大人の関係性

 上に述べた新たな評価の在り方を考えるにあたって重要になるのが、子どもの周りにいる大人の在り方や、大人が子どもをどのような存在として捉えるかという点です。教育や保育の現場においてはさまざまな評価の場面が存在していますが、そのなかでも「大人は評価する立場(教える側)であり、子どもは評価を受ける立場(教わる側)である」といった考え方が今も根強く残っているのではないでしょうか。しかし、ドイツのユネスコ国内委員会の文書(Deutsche UNESCO-Kommission e.V. 2014)では「子どもは、生まれながらにして有能で主体的な存在であり、大人とともに持続可能な社会を構築していく存在」であると記されています。また、保育者には「子ども時代を尊重し、子どもに寄り添い共に歩む存在」であることが望まれています。さらにESDでは、子どもが世界と関わり、世界を発見し、世界を自分の中に取り込んでいくことを保障することこそ「子どもの権利」であると位置付けられています。つまり、「評価する側(教える側)・評価される側(教わる側)」といった固定された関係性を超えて、新たな学びや育ちの捉え方が求められているのではないでしょうか。

森の幼稚園から学ぶ

お祭りの様子 ドイツの森の幼稚園における日々の生活や活動では、身近な動植物の生態学的なつながりや自然との共生について、子どもたちは体験を通して認識していきます。自然とともにある生活の中にはさまざまな持続可能性につながるテーマが存在しており、生命の循環や存在の意味など根源的な問いに触れる場面も少なくありません。また、森の幼稚園の生活の場となる自然の中には、既成のおもちゃも最新の情報機器もなければ、水道やトイレなどの設備が整っているわけでもありません。しかし、子どもたちはファンタジーを働かせ創造的に遊びを生み出し、現代社会でもはや見えなくなってしまったさまざまなプロセスを身をもって経験します。不自由さやシンプルさのなかにある豊かさに目が向けられています。大人が設定した学びや育ちのプロセスや評価の基準を、今日あらためて問い直すプロセスが求められているのではないでしょうか。
 2021年現在、感染症や気候変動、貧困や紛争など地球規模の問題が山積しています。そうした時代のなかで、私たちがこれからも持続していきたい社会や目指していきたい未来では、いったいどのような教育や文化が必要とされているでしょうか。これまでの当たり前を疑い、大人はいったん立ち止まって考えていく必要がありそうです。

*ドイツでは、自然と森の幼稚園(Natur-und Waldkindergarten)などさまざまな名称で広まっていますが、ここではそれらの総称として「森の幼稚園」を使います。

**写真はすべてドイツ・プレーツ市の森の幼稚園(Naturkindergarten. Die Wühlmäuse e.V.)代表ヴィル氏より提供を受けたものです。掲載については、子どもたちの保護者からも許可を得ています。

【引用・参考文献】

  • Deutsche UNESCO-Kommission e.V. (2014) Bildung für eine nachhaltige Entwicklung im Elementarbereich – Kitas setzen Impulse für den gesellschaftlichen Wandel. Deutsche UNESCO-Kommission e.V.
  • I.Miklitz(2015)Der Waldkindergarten:Dimensionen eines pädagogischen Ansatzes, Cornelsen.
  • UNESCO (2006) Framework for the UNDESD International Implementation Scheme. UNESCO.
  • 木戸啓絵(2019)「ドイツの〈森の幼稚園〉における気候変動教育:その理念等をめぐって」及び「Colum 9  気候変動教育に関わる森の幼稚園での取り組み~ブルーベリープロジェクト~」永田佳之編著『気候変動の時代を生きる: 持続可能な未来へ導く教育フロンティア』山川出版社
  • 木戸啓絵(2021)「持続可能な社会を生きる―ドイツの森の幼稚園」『子どもと自然保育Bookしあわせみつけた 自然と共に生きよう~素敵な発見、出逢いから~』上田女子短期大学
  • 佐伯胖(2019)「「教える」ということの意味」汐見稔幸・奈須正裕(監修)佐久間亜紀・佐伯胖(編著)『現代の教師論』ミネルヴァ書房
  • 松下良平「教育的鑑識眼研究序説―自律的な学びのために」(2002年)天野正輝(編)『教育評価論の歴史と現代的課題』晃洋書房
  • リチャード・ダン著,永田佳之(監修・監訳)(2020年)『ハーモニーの教育―ポスト・コロナ時代における世界の新たな見方と学び方』山川出版社

ESDと気候変動教育 その1

 自然環境のみならず、人間の社会や経済をも包括するESDは、その守備範囲の広さの裏返しとして曖昧性が指摘されてきました。「国連ESDの10年」(2005-2014年)では、筆者もメンバーであったユネスコ本部内での国際事業の専門家会議でもこの問題が議論され、先行型の国際事業である「万人のための教育」EFA(Education For All)事業の「先輩」から具体的な領域にフォーカスを当てる戦略が必要であるとの助言を受ける場面もありました。その結果、地球規模課題の中でも深刻度を増している「気候変動」「生物多様性」「防災(災害リスク削減)」がESDの具体的な重点領域、つまり「ESDへと誘う扉」として位置づけられるに至ったのです。
 以上は上記の「10年」の後半に差し掛かった頃の話。その後、これらに加え、「10年」の最終年に採択された「あいち・なごや宣言」では「持続可能な消費と生産」及び「子どもの権利」も加えられました。さらに、ESD for 2030(「学び!とESD」Vol. 7 8 9 参照)では、SDGsのすべての領域を担う教育としてESDは位置づけられ、その領域は再び拡大する傾向にあるという見方もできるでしょう。
 今回取り上げるトピックは、「国連ESDの10年」で一貫してその重要性が強調されてきた気候変動に関する教育です。気候変動は常にESD傘下のトピックの「1丁目1番地」だったと言えます。その背景には上記の「10年」の時分から温暖化に関して不可逆的な事態になりかねない現状が続いており、それは特に近年深刻化しているという危機意識の高まりが指摘できます。新型コロナウイルス感染拡大のために昨年延期されたCOP26も今年は開催予定であり、気候変動教育はこれまでにも増してその重要性が指摘されるようになりました。
 そこで、今号以降、ESDならではの気候変動教育について幾度かにわたり取り上げます。第1弾として、いかにして学校全体で気候変動教育を実践するのかについて述べます。
 従来、学校で行われる気候変動教育は、理科や地理で温暖化について扱うものが主でした。ところが、ESDの影響のもとで構築されてきた気候変動教育は「ホールスクール・アプローチ」と呼ばれる手法をとります(図1)。
 次の図を見てわかるように、ユネスコは、「教授と学習」のみならず、「学校ガバナンス」「地域連携」「施設と運営」の各領域を学校全体で取り組み、その基盤として「持続可能性の学校文化」を浸透させる手法を提唱しているのです。

図1 気候変動に向けたホールスクール・アプローチ
出典)UNESCO (2016) Getting Climate-Ready: A Guide for Schools on Climate Action. p. 3.

ホールスクール・アプローチを経験した学校には次のような効用が見られると報告されています。

  • 生徒と職員は学校へのより強い帰属意識を持つようになる。
  • 生徒が意味を見出し、実感を持てるような学習機会が増える。
  • 専門的で新たな学びの機会を教師が持つようになる。
  • 学校生活における地球への負荷が目覚ましいほどに減る。
  • 効果的に資源を活用することで資金を節約できる。
  • 学校のキャンパスが緑化され、綺麗になる。
  • 教材や専門知、財政的な支援へのアクセスを得られるようになる。

 気候変動という地球規模課題を学校全体で取り組むことにより、気候変動のみならず学校活動全般への好影響が見られるというのです。そこでは、学校を構成するメンバーの誰もが演じる役割を持ち、各自の持ち場で同じ課題の解決に向けて行動することが求められています。実際には、表1に示すような役割がそれぞれに期待されています。

表1 気候アクション ― 学校の誰もが役割を担う

学校コミュニティ
のメンバー

役割の例

生徒

  • クラスやクラブで気候アクション活動を計画しリードする
  • 学校がサスティナブルになったかどうかの進捗を図るための評価を実施する(ゴミやエネルギーの査定)
  • 気候アクションに参加することを学び始めたばかりの年少児のメンターに年長児がなる

教師

  • 気候変動の知識を得る手助けとなる授業を行い、アクションの様々な可能性を探求し、解決に向けた行動を起こす
  • 学校コミュニティのメンバー全員に気候変動に関連した学校主導の活動に参加するように促す
  • 使っていない電気を消すなどの行動を褒めることを通して気候に優しい暮らし方への期待をより高めていく

校長
及び管理職

  • 気候アクションに向けた学校のビジョンや価値観を讃える
  • 教職員が効果的な気候アクションのプロジェクトをリードするのに必要な資源や専門性の向上、時間の確保などの機会を提供することにより支援する
  • 新たに教職員を雇用する際、気候アクションに関した知識や経験、価値観を持っていることを考慮する

用務員
及び建物管理人

  • 学校のエコロジカル・フットプリント(*)を減らすために校舎の運用に関して提案をする
  • 校内の庭の手入れやゴミの適切な分別を生徒ができるように教える
  • 学校の冷暖房や電気関連システムを節電型に変える

カフェテリア職員

  • 地域の食材で作られた健康に良いスナックや食事を用意する
  • キッチンから出るゴミを堆肥にできるものとそうでないものとに分別する
  • 校内庭園で育てて校内カフェテリアで使用できるような植物は何かについて提案する

事務職員

  • 両面コピーや必要な時だけの使用など、より持続可能な事務室での実践を採用する
  • 気候アクションに関して学校が達成したことや学んだことついてのメッセージを広める手助けをする
  • 訪問客に挨拶をする際、気候アクションに関する学校の価値観を示すようにする

家族

  • 節水や家庭菜園など、気候に優しい家庭内実践を採用する
  • 学校主導の気候アクション・キャンペーンにボランティアとして参加する
  • 学校の気候アクション・プロジェクトを支援するための募金や必要な物の収集をする

地域社会の人々
及び団体

  • 学校が取り組めるような、地域の持続可能な開発に関する課題を明らかにする
  • 気候変動に関する技術的な専門性や取り組み方を共有する
  • 気候変動に関して実際の世の中の文脈を提供するフィールド学習に来る生徒を受け入れる

出典)‘Involving the Whole School Community in Climate Action’. UNESCO(2016, p.7) 訳: 筆者.

 皆さんの学校でも、上記の項目の中で取り組みやすいアクションに着手してみてはいかがでしょうか。また、学校以外の組織でも参考になる項目は少なくないはずです。
 繰り返しになりますが、地球温暖化について理科や地理などの教科を通して教えてきたのが伝統的なスタイルですが、ESDの影響のもとでの気候変動教育はライフスタイル全般の変容へと大きく変わりました。気候危機と呼ばれる現代において気候変動教育に求められるのは、教室で教わる知識や技能を足元で実践することです。誰もができることから楽しみながら持続的に取り組み、ひいては学校のライフスタイルそのものを変容させていく ―― そんな実践が世界中で求められているのです。

*エコロジカル・フットプリント
私たちが消費する資源を生産したり、社会経済活動から発生するCO2を吸収したりするのに必要な生態系サービスの需要量を地球の面積で表した指標(『平成30年版 環境・循環型社会・生物多様性白書』より)

【引用・参考文献】

  • 『気候変動と教育に関する学際的研究:適応と緩和のためのESD教材開発と教員研修』(平成27-29年度科研費(挑戦的萌芽研究)研究課題 No.15K13239 研究代表者:永田佳之)2018年.(本稿の一部はこの報告書の記述に基づいています)
  • UNESCO (2016) Getting Climate-Ready: A Guide for Schools on Climate Action.
  • 永田佳之編著『気候変動の時代を生きる:持続可能な未来へ導く教育フロンティア』山川出版社

ESDを支える原則とは 「ハーモニーの教育」から学ぶ(その2)

これからのESDにとって重要な〈原則〉

 前号では、ESD for 2030の文脈で「原則」が重要視されていることを述べました。原則とは、ものごとを進めるに際して前提とされるべきルール、もしくはいざという時に立ち戻れる根本です。ポスト・コロナ時代の教育像がなかなか描けない中、ESDも持続可能な未来に向けて歩む際の羅針盤として原則を確認することは重要な作業であると言えるでしょう。
 「国連ESDの10年」の当初より、ESDは持続可能な未来に向けて既存の教育をシフトさせていく営みでしたが、どちらかいうと持続可能性というビジョンと参加型などの学習アプローチや批判的思考などの思考スキルが強調され、原則は検討されてきませんでした。そんな中、ここで紹介するアシュレイ小学校は一貫して持続可能性の原則のもとにブレない実践をしてきたESDの貴重な事例です。

「ハーモニー原則」が支える優良実践

 アシュレイ小学校は英国のサリー州にある中規模の公立小学校です。同校では公教育の体系にありながら、「サスティナビリティ革命」と呼ばれる刷新的なチャレンジが子ども主体で続けられてきました。ナショナル・カリキュラムに則りながらも、持続可能な未来につながる食やエネルギー等のプロジェクトを中心とした問題解決学習が展開され、生徒たちは好奇心旺盛に〈学びの旅〉を愉しんでいます。
 この実践は「6つのハーモニー原則」、つまり「多様性の原則」「循環の原則」「相互依存の原則」「適応の原則」「健康の原則」「ひとつらなりの原則」に支えられています。これらは森などの自然界に見出せる特徴です。自然を真の教師として捉えた末に見出された諸原則はナショナル・カリキュラムを根底から包み込むように学び全体の基盤を成しています。
 アシュレイ小学校では、持続可能性につながるこれらの原則と共に、人間界に調和をもたらす「公正」や「信頼」「ケア」等の価値観が全学年で体系的に織り成されています(図1参照)。

図1 出典:筆者作成

 こうした体系のもとで探究的な「問い」を中心に据えたプロジェクト学習が各学年で展開され、半期ごとに「グレートワーク」という発表会で子どもたちの学習成果が保護者や地域の人々と共有され、持続可能な未来の創り手はパブリックの場で「祝福」されるのです(図2参照)。実際に同校を訪問した時に筆者が目にした子どもたちの積極的な学びの姿勢や作品の質の高さや幸せそうな子どもたちの笑顔が忘れられません。ここでは紙幅の関係で伝えきれませんが、詳細は下記の参考図書をご覧ください。

図2 出典『ハーモニーの教育』

 冒頭で述べた「10年」で多くの課題も明らかになりました。ユネスコの専門委員会のメンバーとして各国のESDを評価する作業に15年近く従事してきましたが、そこで分かってきたESDの課題の一つは断片化や矮小化です。総合的な学習の時間で環境問題を扱っているからESDであるとか、グリーンカーテンを作ったからESDであるとか、問題解決学習に取り組んだからESDである、と各国で主張されてきました。
 しかし、1つのアクションやプロジェクトに挑戦すればよいというわけではなく、持続可能な未来につながる学びを学校全体の活動を通して定着させていくという使命をこれからの10年、ESDは帯びていると言えます。つまり、取って付けたようなESDではなく、それに取り組む人や組織全体にESDの価値観やビジョンが当然のものとして内在化し、全ての活動にそれらが反映されることを目指さなくてはなりません。「10年」の当初からの優先課題の一つであるホールスクールアプローチ(学校まるごとESD)が強調されるようになった背景には、こうした課題をどうにかしたいという想いがあります。ここで紹介したアシュレイ小学校は世界的に見てもホールスクールの代表的な事例であり、そこには「持続可能性の原則」が重要な役割を果たしているのです。

【参考文献】
リチャード・ダン著(永田佳之監修・監訳)『ハーモニーの教育―ポスト・コロナ時代における世界の新たな見方と学び方』(山川出版社)

ESDを支える原則とは 「ハーモニーの教育」から学ぶ(その1)

 「国連ESDの10年」(2005-2014年)を経て、ESDはセカンド・ステージに入りました。上記の10年間、持続可能な開発や教育について議論を重ねてきたので、次の5年はそれまでの知見を活かしてもっとアクションを起こしましょう、ということでGAP(グローバル・アクション・プログラム)が打ち出されました。その5年間も2019年に終止符が打たれ、今年からSDGsの実現を標榜したESD for 2030という新たな「10年」がスタートしています。
 ユネスコではGAPの終盤にポスト「10年」の段階を「スケールアップ」の時期であるという表現がよく使われていました。これまでの延長線上で拡充をしていくという戦略です。ところが、GAPを経た今、ESDは「スケールアップ」から「バージョンアップ」の時期を迎えたと言えます。すなわち、それまでとは異なる次元のフェーズに入ったということです。このことはESDの名称の一部ともなっている「開発」そのものを捉え直すというラディカルな姿勢が内包されたESD for 2030という文書の節々に現れています(詳細はこの「学び!とESD」シリーズのVol.7~Vol.9をご覧下さい)。
 上記に「バージョンアップ」と言いましたが、従来の制度や慣習を捉え直して新たな方向性へと進むときに重要となるのはバックボーン、つまり拠り所となる「原則」です。国連総会で決議された「持続可能な開発のための教育:SDGs 達成に向けて」(通称 ‘ESD for 2030’)という文書には次のくだりがあります(4.18項)。

重要なことですが、「伝統的」な持続可能性の価値観が今後も関連づけられるように批判的なものの見方が求められます。確かに、自動センサー付のビルでは電気を消すという行為そのものが不要となり無くなるかもしれませんが、エネルギーを節約するという価値はこれからも続きますし、重要であり続けるべきだと言えましょう。テクノロジーのお陰で持続可能性にまつわる問題の多くを解決してきたし、解決できるのだ ― このような幻想を私たちが抱くにつれて、皮肉にも、持続可能性の原則を教えるという使命はよりいっそう取り組むべき課題となるのです。

 ここで強調されているのは「持続可能性の原則」です。なぜ、とりたてて原則が強調されているのでしょう。それは、新型コロナウイルス感染による現況を見てもわかるように、たとえ科学技術が発達したとしても予測困難な時代に生きていく人間が右往左往するときに立ち戻れる原点が必要だからです。そこに戻れば、自分たちにとって本当に大切なことは何なのかを諭される ― そんな原点です。
 特にESD for 2030の第4項の後半で強調されているのはテクノロジーとの〈付き合い方〉です。私たちの予測を遥かに超えて急速に技術開発が進む現代社会であるからこそ、人類を持続可能な未来へと導く拠り所が必要になるのでしょう。では、どのような原理が求められているのか ― 残念ながら、ESD for 2030にはこの説明はありません。それは私たちに課せられた探究の課題なのです。
 興味深いことに、「ESDの10年」にはこうした原理は共有されなかったにも関わらず、実践知が重んじられたグローバル・アクション・プログラムの5年間をふり返ると、各国の優良事例には「持続可能性の原則」を見いだすことができます。
アシュレイ小学校 イギリスの公立小学校であるアシュレイ小学校は長年にわたり学校全体でESDを実践し続け、ユネスコ/日本ESD賞の候補として英国から選ばれた優良実践校であり、「ハーモニー原則」にのっとった「サスティナビリティ 革命」を展開してきました。「ハーモニー原則」とは、英国のチャールズ皇太子が提唱してきた原則であり、建築や都市設計のみならず、教育にも影響を及ぼしている原則です。サリー州にあるアシュレイ小学校は、見た目は英国にある「普通の公立校」ですが、その実践はまさにポスト・コロナ時代の教育のあるべき姿を示唆していると言えるでしょう(詳細は『ハーモニーの教育:ポスト・コロナ時代における世界の新たな見方と学び方』山川出版社を参照)。次回は、その具体的な原理と実践を紹介します。

中国におけるESDの動向

 ユネスコは1990年代半ばに「人間開発のための環境・人口教育と情報に関するプロジェクト」(Project on environment and population education and information for human development)を立ち上げました。これを受けて「中国ユネスコ国内委員会」は北京教育科学研究院に協力を依頼し、1998年からEPDプロジェクト(Project on Education for Environment Population and Sustainable Development in China)を開始しました。2003年までに北京、上海、広東、内モンゴルなどにおける約1,000校以上がこのプロジェクトに参加しています。
 そして2005年12月にはユネスコによる「持続可能な開発のための教育(ESD)の10年」(2005−2014)に呼応する形で中国ユネスコ国内委員会は「中国EPDプロジェクト」を「中国ESDプロジェクト」(Project on Education for Sustainable Development in China)に改称しました。中国のESDは、「人口」という課題が中心であったEPDプロジェクトをより豊かに発展させる形で継承してきたという側面があります。
北京のESD実践校(写真:永田佳之) 「中国ESD項目全国工作委員会」によると、ESDの中国語の解釈では、「国の『科学的発展観』(*1)政策を体現しつつ、持続可能な発展のニーズに基づき実施される教育であり、持続可能な発展を志向する価値観の育成を中核とし、発展の過程で直面する問題の解決を目的とする。また、持続可能な発展に資する科学技術、価値観、生活習慣、生活様式の定着を支援することで、社会・環境・経済の持続可能な発展を促す教育である。」と定義されています(*2)。「科学的発展観」が国の主な発展方針となった現在、「持続可能な発展」を目指すことは中国においても現代教育(*3)の最優先課題であると言えるでしょう。
ESD実践校の作業室(写真:永田佳之) 中国におけるESDの領域の一つに環境と資源に関する教育があり、それに関連して「緑色学校(グリーンスクール)」での活動が全国で行われています。グリーンスクールには、以下の4つの指標を満たすことが求められます。

  1. 学生がすべての科目の教材を通して環境保護に関する内容をしっかりと把握すること
  2. 教師と生徒が高い環境意識を持つこと
  3. 広く社会に向けて、教師と生徒が環境教育の啓発活動に積極的に参加すること
  4. 学校の緑化、美化と衛生管理

 数年の努力を経て、中国のESDは大きな発展を遂げました。以下に2校の事例を紹介します。
 中国人民大学附属中学第二分校では、2004年に北京植物園をESDの実践拠点に指定し、「校本課程開発」(School-Based Curriculum Development)(*4)として多数の実践活動を行いました。現在ESDプロジェクトのカリキュラムは歴史・生物・語文(日本の国語科目に相当する)・物理の4科目のみで実施され、学校教育における必修科目の重要な構成部分となっています。毎年、中学1年生と高校1・2年生は科学技術館あるいは植物園に行き、プロジェクトに参加する機会があります。(*5)
 また広州市協和中学はユネスコ中国ESDのモデル校であり、広東省における緑色学校(グリーンスクール)でもあります。この学校は2003年から「生態学校」(ecological school)(*6)の研究と創設に取り組んできました。建築・園芸・管理・省エネに一貫してエコロジカルな理念が反映されています。例えば、学校の生活用水(雨、エアコンや洗面台などの排水、過剰な飲み水)を溜めて、木と芝生への水やりや、噴水・池などの水景物に利用していること等が挙げられます。(*7)
 経済の発展は、大気・土壌・水などの汚染を引き起こしました。それらはすべて私たちと次世代の暮らしに関わってきます。ESDに関する実践例の研究は、環境だけでなく、経済・社会の分野における取り組みも無視できません。例えば農村あるいは少数民族地域に導入し、さらに「素質教育」(*8)の展開とも組み合わせることで、「都市と農村部」或いは「東部沿海地域と西部少数民族地域」の教育格差を是正し、教育そのものの「持続可能な発展」の実現が期待できます。また、初等中等教育のみならず、高等教育、職業教育にもESDは導入されるべきです。そうした観点から見ると、中国におけるESDの研究はまだまだ長い道のりを歩んでいかなくてはならないと、筆者は思っています。

*1:「科学的発展観」とは中国の現代化を導く理念であり、「人を基本」とし、経済・社会・政治・文化など幅広く、なおかつそれらを調和させた「持続可能な発展」観です。
*2http://www.sdginchina.cn/esdzj/2020-05-12/979.html
*3:現代教育は現代社会の形成に伴い、人類の歴史上生みだされる新しい教育の形で人間社会と教育が一定の歴史段階に発展してきたものです。今までの教育の発展段階の最高です。中国の現代教育は19世紀の後半から始まりました。
*4:中国における2001年からの基礎教育改革は全国統一の教育課程を国家課程、地方課程と校本課程の三段階教育課程に移行しました。校本課程は学生のニーズと学校の特性に応じて開発するカリキュラムです。
*5http://www.hjjyzz.com/cydz/xy/2226.html
*6:生態学校は生態学の基本原理と方法で計画・設計・建設・管理・運営する学校です。人と自然を調和させ、全体の配置が合理的で、自然環境がよく、能率的に物質、情報を利用すると同時に環境に優しい特徴があります。
*7http://www.hjjyzz.com/cydz/xy/2464.html
*8:中国の素質教育は素質向上を目指し、学生の道徳・思想、能力の育成、個性、身体・心理の健全を大切にする教育です。

ユネスコ/日本ESD賞 ―ブラジルアマゾン発!新たな「開発」のあり方と人々の変容の物語―

ユネスコ/日本ESD賞とは

 ユネスコ/日本ESD賞は、2014年愛知県名古屋市で開催されたESDに関するユネスコ世界会議にてグローバル・アクション・プログラム(以下、GAPと略記)(*1)の枠組みの中で設立されました。日本政府によって資金提供されており、2015年から2019年まで毎年3団体が受賞してきました。2019年には、これまでの5年間(2015-2019)のレビュー(*2)が行われ、改定された新たなユネスコ/日本ESD賞がこれから始まります。(*3)
 この賞は革新的または影響力の大きな活動を行っている団体等に対して授与されます。賞の目的は「学習者に創造的で責任ある地球市民になれるようにエンパワーする」ことです。この目的はSDGsの達成および‘ESD for 2030’(*4)の貢献につながります。つまり、賞の受賞は各団体のこれまでの取り組みが評価されるだけでなく、世界各国でESDを実践している同志に向け、互いにそれぞれの活動をエンパワーさせる役割を担っているとも言えるでしょう。

写真1【2019年度ユネスコ/日本ESD賞の授賞式】
写真提供:永田佳之

 選考基準にはTransformation「変容」、Integration「統合」、Innovation「刷新」の3つが挙げられており、社会・経済・環境のバランスを保った上で、価値観・行動において個人および社会に変容をもたらす革新的かつ想像力に富むアプローチが期待されています。
 次にこれまでの受賞団体から一つ、伝統的な知と刷新的なアイデアを統合し、新たな価値を創出している団体を紹介します。

森の守り人のための組織:Fundação Amazonas Sustentável (FAS)

 2019年度のユネスコ/日本ESD賞の受賞団体である「持続可能なアマゾン財団」(Fundação Amazonas Sustentável:以下、FASと略記)(*5)は、環境保全を促進することを目的とし、アマゾン地域に住む先住民コミュニティの生活の質を改善しながら、コミュニティに持続可能な開発のための教育とトレーニングを行っています。民間企業や国際協力機関から資金提供を受け、2008年2月に設立されたブラジルのマナウスに拠点を置くNGOです。

写真2 出典:FASのホームページ

 FASによるプロジェクトは、これまで647の地域、41,808人のアマゾン地域に住むあらゆる世代に対し、各コミュニティの要望に応えるように実施されてきました(2020年10月1日現在)。FASのプロジェクトに参加した人々は、自身とコミュニティの変容について以下のように語っています。

“かつて、私は家族や集落を支えるために木を切り倒し、生計を立てていた。それは大変な仕事であり、犠牲を払い、価値もなく、地球を攻撃することで自らの生き残りをかけていた。プロジェクトは影響を与えた。多くのトレーニングを経て、「暗闇」が光へと変わった” (元材木商で、現在森の保全の大切さを伝えながら観光業を営む男性)
“私はとても恥ずかしがり屋で隅っこにいるような子でした。でもプロジェクトに参加し、一人の人間として自分の言いたいことを表現してよいことに気づきました。(中略)私は若者のリーダーです。私たちは小さいけれど、大きな心を持っています。いまでは輝かしい未来をイメージすることもできます”(女子学生)

 「森林を守って価値あるものにする」ことを目標に掲げ、伝統知と森との調和を重んじたプロジェクトは、自らのコミュニティへの愛着やアイデンティティ形成にとどまりません。プロジェクトに参加した人々は、変化の担い手として持続可能なコミュニティづくりに貢献しています。FASの活動は、搾取や破壊をともなう「開発」ではなく、多くの機会や価値を創出する新たな「開発」のあり方を提示しています。新たな「開発」の中核にあるFASが創造する教育と学びの機会は、森の保全を通してアマゾンに住む人々の可能性を拓き、人々に変容と希望をもたらしています。

*1:「ESDの10年」の後継プログラムとして掲げられました。5つの優先行動分野(政策的支援、機関包括型アプローチ、教育者、ユース、地域コミュニティ)に焦点を当て、2015年から2019年の5年間推進されました。
*2:ユネスコ/日本ESD賞は、GAPにおいても不可欠な役割を担い、これまでユネスコで実施された賞の中でも最も成功したプログラムであると称されています。
*3:ユネスコのホームページ(英語)(https://en.unesco.org/prize-esd)よりこれまでの受賞団体および今後の選考日程等、詳細の情報へアクセスできます。なお、これまでの受賞団体については文部科学省のホームページ(https://www.mext.go.jp/unesco/004/1370106.htm)からもご覧いただけます。
*4:本Webマガジン「学び!とESD」のVol.7-9をご参照ください。
*5:詳細はFASのホームページ(ポルトガル語)(https://fas-amazonas.org/)をご覧ください(Google翻訳機能を使用すると日本語で閲覧できます)。紙幅の都合上、ここでは一部しか紹介できませんでしたが、人々の変容の物語はFASのホームページから記事や動画でご覧いただけます。

ポスト・コロナ時代の教育 ‘ESD for 2030’からの示唆 ~その3~

 前回は‘ESD for 2030’を概説し、ESDもSDGsも共に目標として掲げる‘D’(開発)もしくは‘SD’(持続可能な開発)そのものの捉え直しが今後の重要な役割として示されていることを確認しました。これは、脱グローバル化が声高に叫ばれるウィズ・コロナの時代からすれば先見の明とも捉えられなくもないですが、グローバル化の負の側面に対する危機感がESD関係者につとに共有されていたことの現れであると言えましょう。野放図の開発の挙句に新型コロナウィルスと遭遇した人類に対しては、「その2」で紹介したスターリン氏が論じたように、教育の向かうべき方向性にも警鐘が鳴らされていたのです(スターリン氏は「ユネスコ/日本ESD賞」国際選考委員会の副委員長を務めたESDの論客であり、国際的にも知られるプリマス大学名誉教授です(写真の右から2番目))。
 では、そうした時代の教育にはどのような学習が求められるのでしょう。ESDは多義的で、その守備範囲は広く(「その2」の図1)、時代の趨勢の中で強調される側面はシフトしてきました。ここでは、ウィズ・コロナもしくはポスト・コロナの時代に求められる学習とはどのような性格の学びなのかについて考えます。

出典:ユネスコ本部ホームページ “Internatioanl Jury”(https://en.unesco.org/prize-esd/jury

ポスト・コロナ時代の学習の方向性

 「その2」でも述べたとおり、ESDは常に進化している概念です。ときには時代のニーズを受け入れ、ときには時代をも捉え直すようなダイナミズムの中で変容を遂げてきました。
 「ESDの10年」(2005-2014)はグローバル化が加速的に進んだ時期と重なり、当初はグローバル化に対応できるスキルの習得が強調されていました。ユネスコが策定した国際実施計画では「高次の思考スキル」として批判的思考や創造的思考、協働的思考、問題解決能力などが21世紀を生きる術(すべ)として強調され、これらを通してグローバル化の時代を生きる市民を育成しようとする実施計画がユネスコ加盟国で共有されていたのです。
 しかし‘ESD for 2030’では「10年」の当初から強調されていた批判的思考以外のスキルはトーンダウンし、「その1」で触れた「ヒューマニスティック・アプローチ」の系譜上に位置づけられる諸概念が強調されるに至りました。その背景には、冒頭で触れた「開発」、換言すれば、グローバル資本主義に対する疑念が高揚していたことが指摘されてよいでしょう。
 ‘ESD for 2030’では、上記のスキルを代替するかのごとく次のキーワードが登場しています。すなわち、これからは地球規模の課題と深い次元でつながることが重要であり、そうしてはじめて「共感(エンパシー)」が生まれ、「慈愛(コンパッション)」へと深化していく。さらに「本質的な問い」を通して課題を〈自分ごと化〉し、学習者を問題解決の行動へとエンパワーするような学びが求められるのです(詳しくは、参考文献の「‘ESD for 2030’を読み解く」を参照)。
 こうした一連の深い次元での学びの過程をユネスコは「変容的行動(トランスフォーマティブ・アクション)」と呼んでいます。つまり「国連ESDの10年」の頃はスキル習得が前面に出されていたのが、‘ESD for 2030’では習得されたスキルが上滑りして環境破壊や戦争などに活かされることがないように、常に「本質的な問い」と共に歩むような、より深い次元の変容が志向されています。
図1 持続可能な暮らしから持続可能性の文化へ 今後、「持続可能な開発」の代わりに目指されるべきキーワードを‘ESD for 2030’から挙げるとすれば、それは「持続可能性の文化(カルチャー・オブ・サスティナビリティ)」となるでしょう。これは、持続可能な環境のみならず循環型の経済と多文化共生型の社会の基層もしくは土壌であり、こうした文化を醸成するために、地球規模の課題を自身の暮らしと関連づけて捉えられる資質を備えた市民性の育成が求められているのです。つまり、身近な課題として持続可能性を捉え、変容的行動を通して社会全体で持続可能性の文化を醸成していくイメージです(図1参照)。
 また、学習者にとって創造的に伝統的慣習を変えていくようなディスラプティブ(破壊的)な着想を試すための「余白」が必要であることも強調されています。さらに、注記ではありますが、複雑な現実課題への気づきと理解、共感、慈愛、エンパワメントという順に直線的に学習が成立していくとは限らず、エンパワメントに至るまで多様なプロセスがあってよい、とも記されています。
 ここで留意したいのは、「思考スキル」が好ましくないというわけではなく、それが正義にも不正義にも使われ得るということです。安彦忠彦は、「実践的思考能力」は流行であり、その一方で不易は基礎基本と並んで人格形成であることを主張しています。また、知っている学力から知っていることを活用する学力はもちろん大切なものの、より重要なのは何のために活用するかであり、近年は人格的要素のうち学力の中に通用するものだけが重視され、そうでないものは価値のないものと見なされる危険性が見られる、と述べています(『「コンピテンシー・ベース」を超える授業づくり』)。
 思考スキルが「持続可能な未来」へと活かされるか否かは、パンデミック後の社会の舵取りをする私たち次第なのだと言えるでしょう。そのために「本質な問い」をもって自分たちの社会の方向性を常に問い直すという不断の努力なくしては、持続可能な暮らし、ひいては持続可能な文化の実現は覚束ないと言えるでしょう。

【引用・参考文献】

  • 安彦忠彦『持続可能な社会と学力:現行および次期の学習指導要領をめぐって』みくに出版(オンライン版講演記録), 2015年.
  • 安彦忠彦「グローバル化時代の日本人の育成:カリキュラム開発の観点からの検討」『神奈川大学心理・教育研究論集』第46号 2019年, 5-20頁
  • 安彦忠彦『「コンピテンシー・ベース」を超える授業づくり』図書文化社, 2014年.
  • セルジュ・ラトゥーシュ『経済成長なき社会発展は可能か?―〈脱成長〉と〈ポスト開発〉の経済学』(中野佳裕訳), 作品社, 2010年.
  • 永田佳之「‘ESD for 2030’を読み解く:「持続可能な開発のための教育」の真髄とは」『ESD研究』日本ESD学会, 2020年9月.

ポスト・コロナ時代の教育 ‘ESD for 2030’からの示唆 ~その2~

ポスト・コロナ時代を予見していた‘ESD for 2030’

 先月の「その1」でお伝えしたように、昨年の暮れ、SDGsを実現させる教育としてESDの新たな枠組みが国際的に認められました。教育を通して持続可能な社会を実現するための枠組みである「持続可能な開発のための教育:SDGs達成に向けて」(以下、通称の‘ESD for 2030’と表記)が2019年11月の第40回ユネスコ総会での決議を経て、同年12月、第74回国連総会で採択されたのです(*1)。副題に示されているように、ESDは国際舞台に登場してから20余年の歳月を経て、SDGsという一大ムーブメントと出会い、その実現を下支えする立役者(エネイブラー)として見なされるに至りました。
‘ESD for 2030’が採択されたユネスコ総会(筆者撮影) この国際的な意思が形成されるのと時を同じくして起きたのが新型コロナウイルスの感染拡大です。上記の決議がなされるのとほぼ同時期に中国の武漢でCOVID-19が見つかり、瞬く間に世界中の人間活動は持続不可能になりました。教育を通して持続可能な世界を構築しようというコンセンサスが得られた矢先のことで、皮肉としか言いようがありません。当然ながら、‘ESD for 2030’が策定されていた時は、新型コロナウイルスは予期されていませんでした。ところが、その内容を見ると、ポスト・コロナ時代を予見していたかのようなメッセージが散見されるのです。

SDGsの学びに深まりをもたらすESD

 上記の決議前の話ですが、SDGsという大きな潮流のなかでESDという名称は消失するのではないか、という懸念もありました。その名称が単に‘Education for SDGs’に決まるとしたら、「ESDの10年」とグローバル・アクション・プログラム(GAP)という15年間の歳月を経て培ってきた知見はどうなってしまうのか、という懸念です。実際、SDGsを知識として習得する旧態依然たる教育ではなく、国連の運動として醸成してきたESDのビジョンやアプローチを活かそう、という見解がその策定過程で強調されたのも事実です。
 特にGAPの後半から筆者はユネスコ本部の‘ESD for 2030’の担当職員と定期的に仕事をしてきましたが、‘ESD for 2030’には、ESDならではの特性を発揮することによって旧来の教育では実現されなかった持続可能性を実現させるという、ある種の気概が事務局側にあることをあらゆる場面で感じ取っていました。
 こうした気概のせいでしょうか、‘ESD for 2030’にはSDGsをも捉え直すような方向性も示唆されています。特記に値するのは「ESDの10年」当初では見られなかった開発そのものへの問い直しのくだりでしょう。SDGsもESDも‘SD’、つまり「持続可能な開発」が共通の目標として掲げられ、この目標のために教育を方向付けていこう、というのは強調するまでもない基本的なスタンスです。しかし、‘ESD for 2030’には「持続可能な開発に向けた真正な前進」のためにSDGsの諸目標の相互関連性を扱うことがESDへの期待として示され(3.10項)、さらに「ESDの活動の存在証明(レゾンデートル)は開発や持続可能な開発自体に批判的な問いを投げかける点に見出せる」(5.5項)と書かれています(*2)。一見、これは矛盾しているようにも捉えられます。というのも、自身が目指す目標すら相対化しつつ進もうという主張だからです。SDGsの実現に向けた教育として位置づけられつつも、SDGsが標榜する持続可能な開発自体を絶対視しないという、自家撞着(じかどうちゃく)ともいえる性格を帯びているのが‘ESD for 2030’の特徴です。しかし、よくよく考えてみると、野放図にグローバル化を進めた挙句の果てに人類はCOVID-19と出会ったわけですから、たとえ自身が目指している目標であろうとも、開発そのものを問い直すスタンスこそ、本来求められてしかるべき姿勢だったのでしょう。
図1 サスティナビリティ志向の教育の系譜
出典:Blewitt, J. et al (eds) (2004) The Sustainability Curriculum. Earthscan.
 実は、「開発至上主義」のトーンダウンは、ESDの世界的な論客であるS. スターリン氏によってつとに予見されていました。彼は、持続可能性にまつわる諸々の教育が環境教育からESDヘ、そしてESDからEFS(持続可能性のための教育)へ、さらにはSE(持続可能な教育)へと変遷を遂げるという系譜を「ESDの10年」が始まる直前に示しています(図1)。つまり、ESDから徐々に「開発」という目標が希薄になり、持続可能性が標榜される。さらに、教育の営みそのものが持続可能となる、換言するなら、経済発展という開発の物語に教育を合わせるのではなく、人間を含めた生態系に無理のない形で教育の営みを創っていくという方向性です。興味深いのは、ESDは環境教育やEFSやSEのいずれとも性格を重ねているということです(図中の太い楕円)。これは、曖昧性として批判されてきたESDの性格であり、他方で何でも包み込むようなESDの包摂性として評価されてきた特徴でもあります。ユネスコも当初から唱えていたように、ESDは時代の変遷の中でその性格、もしくは強調点を変える「進化する概念(エボルビング・コンセプト)」なのです。時代の趨勢の中で包摂性の強いESDという大きな概念のどの側面を強調するかは、その時代を生きる私たち次第なのだとも言えるでしょう。
 次回では、‘ESD for 2030’では学習のどのような側面がトーンダウンし、何がハイライトされるに至ったのか、について考えてみたいと思います。

*1:文部科学省「「持続可能な開発のための教育:SDGs達成に向けて(ESD for 2030)」について ~第74回国連総会における決議採択~」
https://www.mext.go.jp/unesco/001/2019/1421939_00001.htm
*2:ESD for 2030 全文(英文)
https://unesdoc.unesco.org/ark:/48223/pf0000370215